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マサル不動産

エアコン完備で在宅ワークもはかどる

実質利回り重視の独自企画で安定経営を実現させる

 部屋数を増やせば見た目の収益性は上がるが、狭い部屋は築年数の経過とともに入居率が低下していくケースが多い。
 管理業務を柱に新築企画も手がけるマサル不動産の菊地勝裕社長は「テレワーク時代の到来も相まって、部屋の広さや設備などを重視する傾向がより加速するはず。狭い部屋は不利となり、家賃のダンピングが加速する可能性が高い」と話す。
 同社では以前より他社との差別化を図るため、40平米前後の広い1LDKを推奨してきた。単身者はもとより、新婚夫婦やカップルの入居などもターゲットになるからだ。
 競合物件が少ないため、2回り目以降も家賃の目減りはほぼないことも強み。実質利回りを重視した安定経営を継続させている。
 また、管理業務は入居者からさまざまな意見やニーズを収集できる絶好の機会と捉えている。
「入居者の声を企画に反映させています。今後は日中の在宅を想定した企画がポイント。常にアンテナを張り、時代を捉えた物件を供給したい」と菊地社長。

40平米前後の1LDKを推奨